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商品概要

技術伝承・教育



モノづくり日本の課題・技術伝承

自社の高い技術やノウハウを次世代に伝承することは、モノづくりにかかわる企業の共通の課題です。しかし、実際には思うように技術伝承が行われていないのが現状です。その背景には「収益優先で、目の前の対応に追われ、先々のことまで考えられていない」「熟練者が自らの経験を伝える教育を受けていない」「現場あるいは個人任せで組織的に取り組んではいない」などの事情があるようです。

技術伝承がうまくいかないということはそれだけムダが発生していることを意味します。職人と呼ばれる方々が長い時間を費やし、試行錯誤のなかで見出した経験や知識が蓄積されず、その方の退職とともに会社から消えていきます。これは貴重な資産の消失です。さらに、仕事を引き継ぐ者が技能の習得のために再び試行錯誤を繰り返し、長い時間を費やさなければならないのは組織として明らかなムダです。

ここ数年、後継者難や求人難などの人材不足が原因で倒産・廃業する中小・零細企業が増えています。組織は生き物と同じで体力のないものから倒れていきます。人材難で消えていく企業はまだ一部の中小・零細企業ですが、その影響は大企業にも及んでいます。取り返しがつかないことになる前に組織として技術伝承を進める必要があります。

技術伝承イメージ

職人のカン・コツをいかに伝えるか

技能から技術へ

職人の技能であるカンやコツは暗黙知と呼ばれ、長年の経験から得た認知スキルと考えられます。気づき、認識、評価、解釈、判断、そして意思決定などの心の働きを含みます。これらは心の深い部分で短い時間に行われるものです。そのため暗黙知は言葉にするのが難しいといえます。熟練者が自分の技能を若い人に伝えようとしてもなかなかうまくいかないのもそのためです。伝える側には、絵や写真などを使って懇切丁寧に説明しても、「なかなか伝わらない」「分かってもらえない」という思いがあり、一方、伝えられる側も言葉や写真、イラストなどで説明を受けても、熟練者のようには上手くできません。そのため、教えられる側からは「教え方が悪い」、「コミュニケーション能力に問題がある」といった不信感が募り、また教える側は「のみこみが悪い」「真剣さがたりない」といった評価をしてしまいます。
職人の技能を次世代に伝承するためには、カン・コツである暗黙知を形式知、つまり伝達可能な「技術」に変える必要があります。

技術伝承に有効なOTRS

精緻な分析で熟練者の暗黙知を形式知に―

熟練者は職人であって教育者ではありません。技術伝承を進める場合、分析作業の担当者が伝承すべきカン・コツを明確化することが大切です。

OTRS10は映像による動作分析なので、繰り返し何度でも再生して熟練者の動きを確認できます。また、0.03~最大8倍速まで再生速度を変更でき、見たい部分をズーム機能で拡大できるので、熟練者の微細な動きも見落としません。動画を再生しながら、カン・コツのポイントをコメントやテロップでフォローし、作業手順書を作成することによって、暗黙知である「技能」を伝達可能な形式知である「技術」に変え、さらに標準化することで、伝承にかかる時間を短縮することも可能になります。

OTRS10には比較再生機能が搭載されています。熟練者と経験の浅い作業者の作業風景を同時再生して比較検証することができます。熟練者と教わる作業者が再生画面を同時に見ながら確認することで、ポイントがより明確になり、教わる側の意識も変わります。

視点カメラでさらに細かく分析することも可能

暗黙知である熟練者の技能は目線の動きと大きくかかわっています。熟練者の目線が何を捉え、どのように動いているかを明らかにすることで、熟練者の気づきや認識が見えてきます。アイトラッキングカメラを使い、その動きを分析し、比較再生すれば熟練者の技能の形式知化が進み、技能移転の速度もよりスムーズになると考えられます。

アイトラッキングカメラ

視点カメラを導入して作業している様子(※OTRS10動画より)

大企業・中小企業だけでなく町工場でも

小さな工場こそ技術伝承は欠かせない

日本には企業規模は小さくても高い加工技術を誇るオンリーワン企業が多数存在します。また、日本の伝統を支えてきた職人の技と呼ばれるものがあります。こうした企業だからこそ、職人の高い技能を伝承可能な技術レベルに標準化する必要があります。OTRS10はシンプルで使いやすくしていますので、従来よりも分析作業の速度をアップできます。

中小企業のOTRS導入術

中小・零細企業の場合、大企業のように業務改善や技術伝承に投資するのは困難で、現実的とはいえません。中小・零細企業が現場改善ツールとしてOTRSの導入をご検討いただく場合、国や地域自治体等の税制優遇措置や助成金を活用するという方法があります。OTRS10 Model401は平成25年12月に制定された産業競争力強化法に基づく生産性設備投資促進税制の対象製品です(*2017年3月末まで)。詳しくはこちらをご覧ください。

参考:大塚製作所 OTRS導入事例

商品概要

導入事例
有限会社大塚製作所

愛知県名古屋市でパイプ鋼材を主材とした介護用品や各種器具を製造する大塚製作所。従業員10人。溶接技術への強いこだわりをもち、ロット生産からオーダー生産まで対応。国の支援策を活用してOTRSを導入し、熟練者の技術を若い人にいかに伝えるかという課題にチャレンジしている。

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